もうすぐ「平成」から新たな元号へと時代は変わる。しかし、新元号に関する情報は公表されていない。そこで新たな元号を著者が予測してみる。

◆予測するときに忘れてはいけないヒントとは

 昭和64年(1989)1月7日、昭和天皇が崩御されたことで、昭和という時代が終わりを告げた。その日のうちに新しい元号「平成」が発表されたことは、今でもはっきりと記憶している。だがその平成も、今上天皇が譲位されることに伴い、平成31年(2019)4月30日をもって幕を閉じる。つい昨日のことのような平成の始まりも、31年目の途中で終わりを迎えると思うと、何やら感慨深い。

 

 そうなるとやはり気になるのが「次の元号は何になるか」ということだ。現在の元号の決め方は、昭和54年(1979)に成立した元号法により定められている。それは第1項「元号は、政令で定める」と第2項「元号は、皇位の継承があった場合に限り改める」という、わずか2項でできている。それに「この法律は、公布の日から施行する」と「昭和の元号は、本則第一項の規定に基づき定められたものとする」の2項が附則。

 この法令の施行により、昭和までの246の元号と、元号法後に決まった平成には決定的な違いが生じたのである。平成以前は、候補が選定されるプロセスには違いがあるものの、最終的には天皇が新元号を決定。それが元号法の施行により、元号の審議は内閣に一任されることとなったのだ。
 具体的には内閣総理大臣が数名の有識者に委任し、それぞれが2~5案ほどの候補を提出。それを内閣官房長官が整理・検討した結果を内閣総理大臣に報告する。その後、総理府総務長官、内閣官房長官、内閣法制局長官らによってさらに精査され、数案に絞られる。それを全閣僚会議で協議し、閣議において改元の政令の決定という形で決められる。

次のページ 新元号の候補となる言葉の条件